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飲食業界

渡部建、芸能界完全引退説が浮上! 調理師や食品衛生責任者を勉強中 豊富な人脈を生かし飲食業界へ転身か


1 牛丼 ★ :2021/09/28(火) 14:27:42.41

 多目的トイレ内での不倫スキャンダルをすっぱ抜かれ、芸能活動の自粛を余儀なくされたお笑いコンビ、アンジャッシュの渡部建(49)に引退話が囁かれている。

■飲食業界の人脈も豊富

 そうした事情も関係してか、実は芸能界引退を口にしたのは他ならぬ渡部本人だったという。

「経済的には問題ない。一時期、囁かれていた佐々木との不仲話も完全に修復出来たそうです。現在は、調理師や食品衛生責任者の資格を取るべく準備をしている。なんでも自分で飲食店を開くべく準備をしているとか。なんだかんだ言ってもいまだに飲食業界の人脈は豊富でその気になればタニマチも集まるそうです」(さる芸能関係者)

 一方で、一部関係者からユーチューブへの進出が噂されていたが、「バッシングを警戒し、そっち方面はしばらく選択肢には入っていないようです」(放送作家)。

 生き馬の目を抜く芸能界で渡部に居場所はなし。セカンドライフに注力したほうが賢明か。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d15bf62a2dfb5a848f2473552328f3bba7eddf3a



(出典 business.nikkei.com)


【外食】『いきなり!ステーキ』完全終了!? 業績不振で再起不可能だと話題に

1 砂漠のマスカレード ★ :2021/05/17(月) 03:40:34.20

度重なる『緊急事態宣言』で大きなダメージを受けている飲食業界。かつて一世を風靡した人気大手チェーンも例外ではないようで、『いきなり!ステーキ』などを運営する『株式会社ペッパーフードサービス』が今、存続の危機に瀕している。

立ち食いスタイルでステーキを手軽に味わえる「いきなりステーキ」の出店をきっかけに、社名を全国に知らしめた「ペッパーフードサービス」。「いきなりステーキ」1号店を2013年にオープンし、急速なチェーン展開で2018年には全国300店舗目を開店。その後も順調に店舗数を増やしていった。

しかし急速なチェーン展開が仇となったのか、次第に顧客からの悪評が目立つように。売上が振るわず、利益を確保するために商品の値上げをする…という悪循環に陥ってしまう。度重なる値上げで顧客は離れていき、2018年には売上が赤字に転落。

その後、売上が回復することはなく坂道を転げ落ちるように株価も下がっていく。2020年に主力であった『ペッパーランチ』を売却したが、同年12月に行った決算では最終損益39億5500万円という大赤字を記録した。

再起をかけて今年1月にから揚げ専門店『からあげ くに』を開店するも、わずか3カ月ほどで閉店。「ペッパーフードサービス」を取り巻く環境は悪化の一途をたどっている。

社長が原因? いきなりステーキに寄せられる厳しい声
赤字の原因にもなった〝過剰出店〟に対して、「ペッパーフードサービス」の社長・一瀬邦夫氏は『東洋経済ONLINE』のインタビューで、「今なら絶対に出さないようなエリアにも出したが、案の定、そういう店からすぐダメになった。ぜいたくな話だが、あのとき、私を止めてくれる人がいればよかったなと、今になって思う」といったコメントを残している。悔恨する一瀬氏に対して、ネット上では

《賢者タイムになってて草》
《止めても聞かない定期》
《止めてくれればってワンマン社長に意見したら大変なことになるやん》
《絶対言うてるし、絶対聞かんかったやろ》
《この期に及んで周りの人のせいにするとか。そういうとこやぞ》

などと、厳しい声が相次いだ。

以前から「ワンマン経営だ!」などと、SNSを中心に糾弾されていた「ペッパーフードサービス」。一瀬氏が従業員の声に耳を傾ければ、業績が回復するということもあり得えるかもしれない…。

https://dailynewsonline.jp/article/2671258/
2021.05.16 19:00 まいじつ

前スレ 2021/05/17(月) 00:51
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1621180276/




(出典 8fitness.jp)
【緊急事態宣言】酒がそんなに悪いのか!飲食店が緊急事態宣言の酒類提供の禁止に本気で激怒するワケ


1 砂漠のマスカレード ★ :2021/04/25(日) 16:58:41.23

3度目の緊急事態宣言が発出
東京都、大阪府、兵庫県、京都府に対して、2021年4月25日から5月11日までの期間、緊急事態宣言が発出されました。緊急事態宣言は今回で3度目となります。

菅義偉首相は4月23日夜に記者会見を行い、「このまま手をこまねいていれば大都市の感染拡大が国全体に広がることが危惧される」と緊張感をあらわにしました。

そして「ゴールデンウイークという多くの人が休みに入る機会をとらえ、短期間に対策を集中して実施することでウイルスの勢いを抑え込む必要があると判断した」といい、3度目の緊急事態宣言を決断したということです。

東京都は酒類提供を禁止
東京都は、緊急事態宣言の期間中、飲食店に対してこれまでよりも強い政策をとります。

酒類を提供する飲食店には休業を、酒類を提供しない飲食店には20時までの時短営業を要請。全面的に実施した場合には、「まん延防止等重点措置」と同様に企業規模や売上高に応じて1日4万円から20万円を支給します。

これまでは20時までの時短営業、19時までの酒類提供となっていましたが、今回は酒類の提供が禁止ということで、かなりインパクトが大きいです。飲食業界では禁酒令、禁酒法とも皮肉され、やりすぎだという声も少なくありません。

飲食店と酒類
飲食店での酒類の取り扱いなどについて説明しておきましょう。

酒類はシュルイと読みますが、言葉だけを聞いても伝わりにくいので、意図してサケルイと読まれることもあります。酒税法では、発泡性酒類、醸造酒類、蒸留酒類、混成酒類と酒類を4種類に分類。

保健所から飲食店営業許可をとっていれば、酒類の全てを飲食店で提供することができます。より簡易的に取得できる喫茶店営業許可では酒類を提供できません。店内で調理している飲食店であれば、まず酒類の提供が可能と考えてよいでしょう。

ただ、酒類の提供とは、店内で飲む酒類を提供することであり、持ち帰ることは含まれません。酒類を販売するのであれば、税務署から酒類販売業免許を取得する必要があります。

酒類を提供する時間によっても違いがあり、バーなど食事を主としない飲食店が0時から6時まで酒類を提供するには「深夜における酒類提供飲食店営業」の届け出を警察署に提出しなければなりません。ファミリーレストランやラーメン屋など食事を主とする飲食店であれば提出しなくてもよいです。

飲食店だけをターゲットに
飲食店が、酒類の提供が禁止となったことに対して大きな不満をもっているのは、これまでの経緯が大きく関連しています。

新型コロナウイルスの感染が拡大した当初、国や自治体が風営法の1号営業に該当する飲食店を「接待を伴う飲食店」「夜の街」と呼んだことによって、居酒屋やファインダイニングなど食事を楽しむ通常の飲食店が風評被害を与えられ、3月からの書き入れ時に売上機会を失いました。

2020年10月1日に農林水産省が主導して飲食業界を救う「Go To イート(Eat)」が始まりましたが、11月25日に経済再生担当相の西村康稔氏が「この3週間が勝負だ」と呼びかけたことによって、1年で最大の書き入れ時である12月も売上機会を逸失。新規感染者数の増加を飲食店ばかりのせいにし、「Go To トラベル(Travel)」には何の瑕疵もないと言及しました。

2回目となる1月8日からの緊急事態宣言では、他の業種にはほとんど何も要請せず、飲食店に時短営業を要請するのみ。しかも、その時短営業の効果にも疑問符がつき、飲食業界からは納得いかないという声が挙がっていました。

4/25(日) 16:35
https://news.yahoo.co.jp/byline/toryu/20210425-00234537/


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