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社名

【芸能】蒼井優 芸能プロダクションの社長に就任!社名を自ら発案、映画出資にも挑戦


1 爆笑ゴリラ ★ :2022/01/18(火) 08:01:49.16

1/18(火) 6:06
女性自身

蒼井優 芸能プロダクションの社長に就任!社名を自ら発案、映画出資にも挑戦
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「実は蒼井優さん(36)が、20年も所属していた事務所から“移籍”したようなのです」

そう語るのは、芸能担当のスポーツ紙記者。

’99年にミュージカル『アニー』でデビューした蒼井は、自ら「イトーカンパニー」に応募し、それ以来ずっと所属し続けていた。

満島ひかり、菊池桃子、米倉涼子……、この数年、女優が長年所属していた事務所から独立するケースが相次いだ。だが蒼井の場合は、彼女たちとは異なるようだ。

蒼井の新事務所は「株式会社taft」。この会社について取材をすると意外な事実が。昨年11月に設立されているが、蒼井自身が本名の山里優名義で“代表取締役”の一人に就任していたのだ。最近の蒼井は“裏方”への意欲を強めているという。

「蒼井は昨年、アイドルグループ・アンジュルムに所属していた笠原桃奈(18)のフォトブックの編集長を務めました。モデルの菊池亜希子(39)とともに、企画から衣装選び、撮影のディレクション、構成まで手がけたのです。彼女はこの仕事に大きな手ごたえを感じたそうです。

彼女は3年前に結婚した山里亮太(44)とともに、夫婦そろって“アイドル好き”を公言しています。プロダクションの社長就任により、自らアイドル育成に乗り出そうとしているのかもしれません」
(芸能関係者)

イトーカンパニーに取材をすると、担当者は次のように答えた。

「『taft』はイトーカンパニーのグループ会社として設立し、蒼井も代表取締役を務めています。映画への出資や、(書籍の)編集やプロデュース、映画界を活性化させる活動など、蒼井が意欲を持ったときに、すぐに実現に動けるようにと、作った会社です」

社名の“taft”はアメリカ・カリフォルニア州にある地名が由来になったようだ。’05年に発売された蒼井の写真集『トラベル・サンド』は、フォトグラファーと2人きりでアメリカを回って撮影したもの。その撮影地の1つがタフトだった。

「社名について話し合っているとき、蒼井が出したアイディアです。短い滞在だったのですが、“とてものびやかで楽しそうな場所”という印象を受けたそうですね」(前出・担当者)

法人登記簿謄本には業務内容として、《ドラマの企画、制作》《映画の企画、制作、出資、宣伝、配給》などのほかに《俳優、舞踏家、演奏家、歌手の養成》という記載も。

――今後は蒼井さんがアイドル育成なども行っていくのではないか、という声もありますが?

「確かに蒼井はアイドルが好きですからね(笑)。しかし、いま現在は具体的な計画はありません」(前出・担当者)

蒼井が、山里のサポートも受けてプロデュースするアイドルなら注目間違いなしだろう。


(出典 newsatcl-pctr.c.yimg.jp)

https://news.yahoo.co.jp/articles/b74f4e1ab62f8b238d513855c98df00916b6dedf



(出典 4.bp.blogspot.com)

【東京通信工業】ソニー、4月に社名変更へ「RE:SONY」

1 和三盆 ★ :2021/03/28(日) 11:57:52.71 ID:DgOZ+EEV9.net

2021年3月28日 2:00
ソニーが4月1日付で社名を変えます。「ソニー株式会社」から「ソニーグループ株式会社」になります。新たに発足するソニーグループは、グループ本社機能に特化した会社と位置づけ、祖業であるエレクトロニクス事業を担うソニーエレクトロニクスが同日付で「ソニー株式会社」の商号を継承します。社名変更は1958年に東京通信工業からソニーに社名を変えて以来となります。

「世界のすべての人が読んでも同じ音で読める」。1955年に「SONY」のブランドが制定されましたが、共同創業者の盛田昭夫氏はネーミングに込めた思いを後にこう語りました。全世界で商品を売るブランドを確立するため、共同創業者の井深大氏と簡単で覚えやすく、どこの国でも同じように発音できる名称のアイデアを出し合い、練り上げました。

SONYの由来はラテン語の「sonus(日本語で音の意)」と当時流行していた「sonny boy」の「sonny(坊や)」という2つの言葉から生まれました。ただ、日本人は「ソンニー」と読む可能性があり、「損」を連想することを懸念した盛田氏が「n」を1つ取って「sony」にしました。ネアカを自負していた盛田氏らしく、「小さくても、はつらつとしたやんちゃ坊主」という意味を込めたと言われています。

ブランドと同じソニーに社名を変えようとしたとき、周囲は反対しました。1946年に東京通信工業を設立し、10年以上かけてようやく認知度が高まっていたためです。カタカナやローマ字の社名は当時では珍しく、メインバンクだった三井銀行も社名変更に反対しました。「ソニー電子工業」や「ソニー電気」という案も出ましたが、「我々が世界で伸びるため、断固、ソニー株式会社でいくべきだ」と徹底抗戦したのが盛田氏でした。

世の中にないものをつくりあげいくのがソニーであり、「電子」や「電気」にとらわれるものではない、というのが盛田氏の考えでした。それから63年。ソニーは盛田氏が予見したように、祖業のエレクトロニクスをはじめ、音楽、映画、金融、ゲーム、そして足元ではアニメ分野の世界展開にも事業領域を広げています。

盛田氏はSONYのブランドにとてもこだわりがありました。「最も大きなデシジョンを下したときはどんなときか、とよく聞かれます。私は、これだけは間違いをしなかったと、自信を持って、言い切れるものが1つだけあります。それは、初めてトランジスタラジオを米国に売りに行ったときにOEM(相手先ブランドによる生産)であれば、多量に売れるにもかかわらず、SONYというブランドを通そうという決心をした時です」。盛田氏は後年、こう語りました。目先の利益にとらわれず、将来の世界での飛躍を見据えた決断でした。

現在、ソニーを率いる吉田憲一郎会長兼社長は、長期目線の経営を重視し、時代の変化にあわせてSONYのさらなる進化を狙っています。社名変更の舞台裏や新たな成長戦略に迫る日経産業新聞の連載企画「RE:SONY」をまとめました。

全文
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODZ270FN0X20C21A3000000/


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