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本当の理由


山内健司

【芸能】かまいたち山内が芸能人とLINE交換する最低な理由 「そんなヤツと交換するか」

3日放送『わぎゅいたち』(テレビ朝日系)に女優・仲里依紗が出演。かまいたち・山内健司がLINEの連絡先交換を申し出たが、「交換したい本当の理由」に濱家隆一から猛ツッコミが飛んだ。


◼業界への不満

芸歴17年、同期コンビかまいたちと和牛がゲストトークを展開する同番組。この日は15歳から芸能活動をしている同期の女優・仲と、「テレビ業界の直してほしいこと」について語り合う。

ドラマや映画で活躍する仲は「早朝・深夜の撮影」に「キツくないですか?」と辟易。子供の弁当を朝5時に用意しているため「逆算するともっと早く起きなくてはいけない。ドラマってめっちゃ早い」と嘆いた。


関連記事:かまいたち、絶対にやらなかったNG項目に突然の意欲 「菅田将暉が…」

◼楽屋挨拶はアリ?

和牛・水田信二は「楽屋への挨拶」が不要だと主張。収録前にスタジオ前のたまり場で顔を合わせるさいに挨拶をすればイイと持論を展開していく。

ここから進行役のかまいたち・濱家隆一は仲に「(別収録時にテレビ局で仲の楽屋を見つけた場合)『この前ありがとうございました』とか楽屋に挨拶に行くのはアリ?」と質問。仲は「全然アリです」と即答する。

これに山内が食いついて「どれぐらいアリですか? 一緒になって楽屋挨拶はアリ、LINE交換はオッケー?」と連絡先は交換できるか打診。仲は答えを絞り出して「そーですね」と苦笑いしたが山内は興奮、濱家はすぐさま「ダメや、感じ取れよ」とツッコんだ。


◼LINEを交換したい理由

濱家は、山内がすぐに芸能人と連絡先を交換したがると指摘。続けて「理由がよくわからん。LINE交換しても飯いかへんやろ?」と確認すると山内も「飯はなかなか行かない」と賛同し、あくまでも「俺のLINE仲里依紗(の連絡先)が入っている」と楽しむためだと明かす。

「里依紗のアイコンこんなんやで」と誰かに見せるジェスチャーをした山内を、濱家は「交換するか、そんなヤツ!」と切り捨てた。


◼視聴者も反応

「芸能人の連絡先を自慢したい」山内の歪んだ欲望が明かされたこの日。

視聴者からも「仲里依紗LINE交換したい理由がめちゃくちゃ山内さん」「仲里依紗LINE交換してヒロミさんとご飯いってめちゃくちゃ芸能人満喫してほしい.」「山内のLINEコレクション」と多くの感想が寄せられている。

・合わせて読みたい→かまいたち濱家、相方・山内が出す騒音に怒り 「挨拶はめっちゃ小っちゃい」

(文/しらべぇ編集部・サバマサシ

かまいたち山内が芸能人とLINE交換する最低な理由 「そんなヤツと交換するか」


(出典 news.nicovideo.jp)



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【社会】日本人がどんどん貧しくなっている 「本当の理由」 誰が日本をここまで凋落させたのか?

1 ボラえもん ★ :2021/02/20(土) 18:15:46.24

 コロナが世界を蹂躙して経済が停滞しオリンピックどころではなくなっているが、
コロナ前から先進国で最も凋落が著しかったのがホスト国である我らが日本で、コロナ禍も加わって“斜陽”が止まらなくなっている。


 家計調査を見ても、財務省の平均給与と国民負担率を見ても落ちるところまで落ちた感があるが、
インバウンドも期待できないのに無理してオリンピックを開催したら一段と貧しくなってしまうのではないか。
いったい誰が日本をここまで貧しくしてしまったのだろうか。
流通ストラテジストで『アパレルの終焉と再生』の著者、小島健輔氏が「本当の理由」を解説する――。

■家計消費支出に見る「日本人の貧困化」
 総務省家計調査(二人以上世帯)の20年平均消費支出が前年から5.3%も減少し、
「被覆及び履物」支出は18.9%、「教養娯楽」支出は同18.6%も減少したが、コロナ禍ばかりが要因ではなく、その前から日本は貧しくなっていた。

 2000年と比べれば家計消費の平均消費支出は87.6%に減少し、「被覆及び履物」支出は54.5%に、
うち「アパレル」(洋服・シャツ・セーター)支出は54.3%に激減したのだから、アパレル業界が破綻の瀬戸際に追い詰められたのも致し方あるまい。

 家計消費支出に占める「アパレル」の比率は3.00%から1.86%まで低下し、この間に2.14%から2.69%に伸びた「ビューティ」(理美容用品・サービス)支出に追い抜かれている。
2020年も「ビューティ」支出は4.2%しか落ちておらず比率は僅かに上昇したが、これは家計調査が日本国民を対象としたもので外国人世帯も来日観光客も含まれていないからだ。

 他に増えたのは「保険医療」支出(実額は25.2%増、シェアは3.58%から5.11%へ)、「通信」支出(実額は41.6%増、シェアは3.00%から4.85%へ)で、
エンゲル係数(「食料」支出)が23.3%からコロナ前の19年で25.7%、20年は巣籠もり消費で27.5%に跳ね上がったのは生計の窮乏を実感させる。


 「教育」が実額で26.1%減少し、シェアも4.39%から3.70%に落ちたことも貧困化を象徴しているのではないか。

■日本人の「消費支出力」が激減しているワケ
 これだけ消費が萎縮していったのだから勤労者の所得も同程度、落ち込んだと思われるかもしれないが、国税庁の発表する平均給与の推移を見ると、
リーマンショックの2009年こそ2000年(461.0万円)比で88%の405.9万円まで落ちたものの、2018年には95.6%の440.7万円まで戻している。
その後は2019年が436.4万円、2020年が431.2万円と再び93.5%までずり落ちているが、家計消費支出の87.6%とは乖離がある。

 国税庁は租税(消費課税も含む)と社会保障の負担率(合わせて「国民負担率」)も開示しているが、
2000年は租税が22.9%、社会保障が13.1%、合計36.0%だったのが、少子高齢化で年々負担率が上がり、
2020年は租税が26.5%、社会保障が18.1%、合計44.6%と8.6ポイントも負担率が上昇している。
その分、手取り(消費支出力)が減少するわけで、給与水準の落ち込みと家計消費支出の落ち込みの乖離8.0ポイントとほぼ一致する。


 毎年の平均給与から「国民負担率」分を差し引いた「実質消費支出力」を計算すると、2000年の295.0万円がリーマンショックの2009年には254.9万円に落ち込み、
8%に増税した2014年には240.3万円とさらに落ち込み、10%に増税後の2020年では238.9万円と00年の81%まで落ち込んだ。

 これではコロナが無くても消費が冷え込むのは必定で、コロナが輪をかけたということだ。

(中略)

 2014年に75.3%だった消費性向(家計調査の二人以上勤労者世帯)が2014年4月の8%への増税で2015年は73.8%、2016年は72.2%に落ち、
10月に10%に増税された2019年は67.9%まで落ち、2020年はコロナ禍も加わって61.3%という記録的低水準まで急落している。

 『誰が日本を貧しくしたか』、それは消費税、とりわけ2014年と2019年の増税だったことは明らかだ。

(以下略、全文はソースにて)
https://news.yahoo.co.jp/articles/d0d81e9791df0a601c4c4eb1a19088643a4291f7?page=1

★1が立った時間:2021/02/20(土) 09:52:06.79
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1613810009/


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(出典 dol.ismcdn.jp)

小池百合子都知事が緊急事態宣言前に放った“悪手”…東京都の感染者が減らない本当の理由  

1 砂漠のマスカレード ★ :2021/01/10(日) 07:34:47.03

 1月7日夜、菅義偉首相が2度目となる緊急事態宣言を発出した。

 新規感染者の急拡大を前に「もうこれしかない」

 改めて「調整なし」の一手で仕掛け、「東京都」と「全国」で第3波の感染者数の推移を見ると、波形は概ね一致する。東京都で初めて500人を超えたのは11月19日、600人超えは12月10日、1000人超えが大晦日である。対する全国では、初めて2000人を超えたのは11月18日のこと。12月12日に3000人を超え、大晦日に4000人を超えた。

 一方、東京都と対照的なのは、12月上旬から減少に転じた北海道と大阪府だ。11月20日に最多の304人を記録した北海道の1月2日の感染者数は77人、11月22日に490人の過去最多を記録した大阪府も下がり切ってはいないとはいえ、258人だった。

「増えた」東京都と、「減った」北海道・大阪府の違い
 増える東京都と減った北海道、大阪府の違いについて政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会のメンバーである専門家に訊ねると、ちょうどその1週間から2週間前、クリスマスパーティーや忘年会について、住民が「取りやめる行動(行動変容)」を取ったか否かが寄与している、と分析した。

 北海道や大阪府では多くの住民に「取りやめる行動」が見られ、東京都では見られなかった――と。

 あたりまえだが、自粛しなかった人々を責める話ではない。たまには仲間と外で食事をしたい、クリスマスや忘年会ぐらいは楽しくやろう、と思うのは人情だし、まじめに感染対策に勤しんでも瀬戸際まで追い詰められた店主の立場なら、給与が減らない役人から言われたぐらいで応じてたまるかと憤るのがふつうの感覚だ。

 だからこそ国民に語りかけて説得し、「受け入れ難いけれど、そこまでいうなら協力するか」と思ってもらうことができるか――政治家が国民の行動を変える、心に響くメッセージを放つことができたのかという文脈で語られるべき事柄なのだ。

東京が「失敗」した2つの理由
 なぜ東京では、人々の説得に失敗したのか――。私は2つの理由があると思う。

 第1の理由は「行政はできる環境整備をやっていない」という点だ。

 北海道の鈴木直道知事は11月26日、営業時間の短縮だけでなく、札幌市内の接待を伴う飲食店に2週間の休業を要請し(後にさらに2週間延長して12月25日まで)、大阪府の吉村洋文知事も飲食店などに11月27日から夜9時までの時短の徹底を求めた(継続中)。病床の逼迫を示す地元の惨状が連日報じられるのと相まって、これが一定の効果を発揮した(今月に入って再び感染者が反転、急増した大阪府は8日、京都府、兵庫県とともに国に緊急事態宣言の要請を決めた)。

 一方、小池都知事はどうか。酒を出す飲食店の営業時間を夜10時までとするにとどまっていた都の時短要請について、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会から夜8時までの深掘りを求められてきたが、小池氏は「現実は厳しい」と前向きではなかった。

 しかし、今回の「要請」に出るまでは、どれだけ打開の努力を払ったというのか。協力を渋る飲食店を翻意させるのに、これまでより充実した協力金が必要だというのは一理ある。だが国内の自治体で最も豊かな財源を抱える自治体は東京都だ。

 都の貯金(財政調整基金)が底をつきかけたと報じられているが、コロナの影響で行われなかった公共工事の資金などで剰余が生まれ、年度末には1700億円まで回復する見通しだ。

 百歩譲って、それでも足りないなら、「まだ使っていない予備費からこっちに回せ」という直談判は、緊急事態宣言を持ち出さずとも、もっと早くからできたはずだ。

 汗をかかず、動かなかった小池氏がいきなり、都内全域の飲食店全てに、8時まで時短要請する方針に転じた。そもそも不人気の政策を自らの主導ではやりたくない、追い込まれて判断するぐらいなら、攻めの構図にすり替える――そんな小池氏らしいやり口が透けて見える。

 第2に、「メッセージが見えなかった」ことだ。危機の重大局面でも小池氏は、政府と協調するどころか、政治的な駆け引きに持ち込んだ。その姿は、足並みの乱れとして報じられ、国民へのメッセージはあいまいになり、時には非科学的な内容でも平然と打ち出した。

 その例がGoToトラベルキャンペーンをめぐる小池氏の仕掛けだ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/0fc7d7e7ce8e2c403e975395310686d910772415
1/10(日) 6:12配信



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